「シニアの活躍なくして企業の成長はあり得ない」が大好評!

人材不足緊急対策セミナー
「シニアの活躍なくして企業の成長はあり得ない」が大好評!

12月4日(火)12月10日(月)の二日間、東京キャリア・トライアル65事業の一環として、民間企業様向けセミナーが開催され、約80名に及ぶ企業経営者や人事採用担当者の方々が参加されました。

産業におけるジェロントロジー(老年学)をテーマに各種企業のアドバイザーを務める株式会社自分楽(じぶんがく)代表取締役 崎山みゆき氏(一般社団法人日本産業ジェロントロジー協会代表理事、静岡大学大学院客員教授、横須賀市文化振興委員)を講師に迎え、高齢化社会における企業のシニア人材の活かし方についてお話を伺いました。

企業内の管理職向けシニア人材活用研修をおこなったり、雇用延長者を対象とした「60歳新入社員研修」を開催するなどの数々のコンサルテーションを重ねてきた崎山氏のお話を、参加者の方々は熱心に聞き入られていました。

セミナーテーマ 「シニアの活躍なくして企業の成長はあり得ない」
日時 2018年12月4日(火)10日(月)10:00~12:00
場所 アデコ株式会社 新宿サンエービル7階セミナールーム
講師 崎山みゆき
株式会社自分楽(じぶんがく)代表取締役/静岡大学大学院 事業マネジメント専攻客員教授/サンフランシスコ州立大学学術博士/一般社団法人日本産業ジェロントロジー協会代表理事

セミナー内容

1. 高齢社会になって困ることは何ですか?

  • 高齢化社会の問題は山積み且つ急務
  • 人口減少とシニア人材の活用へ
  • シニアが若手を支える仕組み
  • 社会保障費の増大とシニア雇用の絶対的な必要性

2. 高齢従業員が増えると困ることはなんですか?

  • 人事部門、経営者の方々が高齢者雇用で困る3大理由とは
  • 高齢者のことが分からない30代、40代
  • エイジズム職場とは
  • 従来の「加齢」の概念の誤りについて

3. ジェロントロジー(老年学)の企業内の活用事例

  • 加齢によって衰える能力、衰えない能力とは
  • 高齢者の体力は上がっている?
  • シニアの労災問題と予防について
  • 失敗事例と成功事例について

 

講師インタビュー

株式会社自分楽(じぶんがく)代表取締役 崎山みゆき

2001年 元・東京大学医学部教授大島正光氏の指導の下、中高年のライフデザイン・健康教育「40歳からの自分楽」(長寿社会開発センター助成事業)を全国展開。桜美林大学大学院国際学研究科修士取得。老年学と出会う。
サンフランシスコ州立大学学術博士を取得し、その後法人向けにジェロントロジー教育を開始。2016年に一般社団法人日本産業ジェロントロジー協会を設立し、代表理事に就任。現在は大学の客員教授を務めながら、企業向けに管理職向けシニア人材活用研修や、雇用延長対象者に「60歳新入社員研修」等をおこなっている。

 

Q.シニア人材の活用や活躍についての企業様からの相談は増えていますか?

最近相談が多くなってきています。特にシニアのモチベーション向上や世代間コミュニケーションについてどのように社内の体制を構築していこうかと考えている企業様が多いですね。これまで「シニアの働き方」について実はあまり深く考えられてこなかったということだと思います。

シニアというと「体力が落ちる」「新しいことを覚えられない」といったネガティブな考え方が多かったのですが、実際には65歳といえど以前に比べ体力は断然上がってきています。また人は年を重ねるとともに知識や経験を増やし、人間性も高まるものですから、コミュニケーションの仕方次第でシニアによって企業が活性化する事例は増加してくると思います。

 

Q.セミナーの中で「従来の加齢」の概念の間違いの話をされていましたね。

はい、従来はシニアになってからは加齢が原因で経験や知識など様々なものを「喪失」していくと捉えられていました。しかし今ではどの年代にも「喪失」と「獲得」があると考えられるようになりました。

当然のことですが、積み重ねてきた一般的知識や判断力、理解力などは年齢を境に急激になくなるものではありません。ですから、シニアの活躍の場づくりには若年や中高年層がいかにシニアを理解するかが鍵となります。「エイジズム」と言われる、年齢による差別や偏見が高齢者のモチベーションに大きな影響を与えるからです。

 

Q.タイトルにもなっている「シニアの活躍なくして企業の成長はあり得ない」について簡単に教えてください。

生産年齢人口の激減により今後企業側は優秀な人材採用がますますしづらくなってきます。いまは良くても、少し先のことを考えればこの傾向がさらに進むことは容易に想像できます。そのために、今のうちからシニアの働き方、活躍について基盤整備を進めておく必要があるということです。

シニア側も公的年金受給年齢の引き上げなどで働かなくてはならない理由が出てきましたから、シニアをより理解して最適な環境づくりをしていくことが企業の成長につながるということです。

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